天井ボードも交換や回復の必要はあるのか

原状回復は、住宅やマンションの場合だったら通常損耗といって普通に日常生活において使っているうちに汚れた部分の原状回復については負担しなくても良いこととなっています。オフィスなど事業用の物件の場合には、天井ボードはもちろんカーペットから壁、あるいは水まわりに至るまでその作業が必要になり得る場所はいくつかありますが、負担についてはマンションと同じではないので注意が必要です。

今回ピックアップする天井ボードについても、原状回復が必要な場合があるので、実際修繕する場合はどういった作業になるのかをご紹介していきます。

天井に施すことのできる工事あれこれ

天井の材質の交換や変更が必要なシチュエーションはいくつかあります。一部がへこんでしまったり、あるいは穴が開いてしまったときなど、一部分だけ損傷が見られるときのように部分的な修理のみの場合は修理もとても簡単です。穴やへこみがある部分のクロスをまずはがしてしまい、グラスファイバーなどの素材を使用してその部分を補強していきます。

あとはパテで表面を一定にならし、もとのようにクロスをもう一度貼って直していきます。これなら施工日数も1日あれば充分だと言え、費用も安いのが特徴です。オフィスの全体的な雰囲気やインテリアの色によって天井の塗装も変更したという場合もあるでしょう。

以前だったら蛍光灯がたくさん並んでいるだけといった印象が多かったものの、最近では、塗装できる天井材も増えてきていると言われその種類も数多くあります。塗装向きではないものもありますが、それ以外の場合にはどんな塗料があるのか見てみると、アクリル系塗料とエマルション系塗料に大きく分けられそれぞれに特徴が見てとれます。

アクリル系の塗料だと価格も抑えられて湿気にも強いというメリットがありますが、わりと早い周期で塗り直しが必要だったり、耐性が劣る傾向にあります。一方でエマルション系の塗料だったら長い間耐性があり、高機能であるのが特徴ですが、そのぶん価格が高めとなっています。

塗料やボードを交換していることも

塗料以外にも、クロスそのものを張り替えてしまったという場合もあるでしょう。これは気軽にリフォームができることと、他の方法に比べても比較的安くできるということで人気もあります。

たしかに、張り替えるだけでオフィス内の雰囲気も変えることができますし、現在ではクロスにもいろいろなデザインのものが出ているので、アート感覚が高く一気にオフィスをグレードアップできる方法ともいえます。

そして改装工事の中でもとくに大規模な工事が必要になってくるものもあり、そうなると表面だけではなくて下地の部分にまで補修を施さなくてはならないことがあります。

さらに工事によってはプラスターや石膏のボードなどを設置する時もあります。プラスターボードはこれまでよく使われてきた古い材質と比べてみても、断熱効果があったり遮音性が高かったりと機能が高いうえに、耐性年数もながく丈夫に使えるというメリットまであり、とくにビル内にあるオフィスだと冬場の暖房対策のみならず、まわりへの騒音の配慮やプライバシーの面からもこの素材が選ばれています。

こういったボードの設置をするということは、表面にあるクロスをはがしてから行わなくてはなりませんし、もちろん最期にはまたクロスの張替えという作業も含まれてきますので、それらを一括して考えればとても大きな工事になるわけです。

天井ボードを床に使用している例も

プラスターボードは湿気にも強いので、一般的に湿気に弱いと言われる鉄骨造のビルなどでは重宝されますし、基本的に燃えないまたは燃えにくいという不燃もしくは準不燃の防火機能もそなえているものです。

そしてオプションとしてさらにそこから防カビ機能をつけたり耐震や耐火の機能を強化させていくことができ、それぞれのオフィスのニーズに合わせられるようになっています。さらに、天井ボードとしての役割だけではなく防音性という特徴を生かして床の材質として利用する場合も多くなっています。

ビルのオフィスだと特に下の階に自分の階の足音などが響いてしまい迷惑になったり、さらには騒音トラブルに発展してしまうことも珍しくありません。そんな場合に、普段は天井に使用するプラスターボードをどの遮音性能を生かして床材として使用してしまっていることもあります。

こうして見てみると、入居するときはもちろん、そのあとも借りたときの状態つまり原状回復とはかなり遠いところまで手を加えてしまっていることもめずらしくありません。

簡単に言えば、手を掛けるのにかかった費用と比例して原状回復にかかる費用も高くなっていく傾向にあるので、賃貸オフィスの場合には手を加えるときにも原状回復義務のことを頭に置き工事なりリフォームなりを進めておくと、最期に高額請求に悩まされることもありません。

オフィスについての知識がなかったら退去の際に予想していなかった高額な請求が発生してしまうこともあります。東京ならオフィスも多いので、入居から退去まで低価格で効率的にまかせられるような実績のある業者を見つけておくと安心です。